東京エレクトロンの歴史

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1960年代 1970年代 1980年代 1990年代 2000年代 2010年代

1960年代

1963年 創業
1963/11 (株)東京放送の出資により、港区赤坂に資本金500万円で(株)東京エレクトロン研究所を設立
1968/2 米国サームコ社との合弁会社 テル・サームコ(株)を設立

1970年代

1976年
テル・サームコ(株)
世界初の高圧酸化装置を開発
1970/6 横浜にテル・サームコビルを新設し、完全国産・完全自社生産体制を確立
1975/10 (株)テル・エンジニアリングと(株)メックエンジニアリングが合併し、(株)テルメックとなる。
1977/11 パネトロンを吸収合併
1978/10 東京エレクトロン(株)に商号変更

1980年代

1980年 東京証券取引所市場第二部に上場 インサーキットボードテスタ
1980/6 東京証券取引所市場第二部に上場
1983/7 米国ラム・リサーチ社との合弁会社テル・ラム(株)を設立
1984/2 (株)テル・メックを吸収合併
3 東京証券取引所市場第一部に指定替え
1986/12 テル・ラム(株)のラム・リサーチ社出資分を買い取り、100%子会社とする
1988/1 テル・サームコ(株)の米国サームコ社の出資分を全額買い取り、100%子会社とする

1990年代

ディスクロージャー表彰
1990/8 LCD装置に本格参入
1994/8 本社を赤坂TBS放送センターに移転
1997/12 東京エレクトロン東北(株)相模事業所がTELグループ内で最初のISO14001を認証取得
1998/2 縦型拡散炉5000台出荷達成
1999/1 東京証券取引所より「第4回ディスクロージャー表彰」を受賞
10 東京証券取引所第一部における所属業種を「商業」から「電気機器」へ変更

2000年代

Trias SPA 東京エレクトロン技術研究所(株)
2000/2 1単位の株式数を1,000株から100株に変更
2001/4 東京エレクトロン山梨(株)と東京エレクトロン宮城(株)が合併し、東京エレクトロンAT(株)となる
2002/10 東京エレクトロン(株)アドバンスト・ソフトウェア開発部と東京エレクトロン札幌(株)が合併し、東京エレクトロン ソフトウェア・テクノロジーズ(株)となる
2004/4 東京エレクトロンAT(株)と東京エレクトロン東北(株)が合併し、東京エレクトロンAT(株)となる
7 東京エレクトロンFE(株)と東京エレクトロンEE(株)が合併し、東京エレクトロンFE(株)となる
7 米国持株会社Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.を設立
2005/1 東京証券取引所より「第10回ディスクロージャー表彰」を受賞
2006/2 Tokyo Electron Korea Solution Ltd. を設立
4 東京エレクトロンAT(株)を、東京エレクトロンAT(株)、東京エレクトロン東北(株)、東京エレクトロンTS(株)の3社に分割
6 TEL Venture Capital, Inc.を設立
12 Epion社(米国)を買収し、TEL Epion Inc. を設立
2007/2 東京エレクトロンPS(株)を設立
6 東京エレクトロン技術研究所(株)を設立
6 Tokyo Electron India Private Ltd. を設立

2010年代~

東京エレクトロン宮城(株) 中国昆山竣工式
2010/7 東京エレクトロン宮城(株)を設立
2011/1 Tokyo Electron (Kunshan) Ltd.を設立
4 東京エレクトロンAT(株)を東京エレクトロン山梨(株)に商号変更
4 東京エレクトロンFE(株)と東京エレクトロンPS(株)が合併し、東京エレクトロンFE(株)となる
2012/4 Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.を設立
4 Tokyo Electron Korea Ltd.とTokyo Electron Korea Solution Ltd.が合併し、Tokyo Electron Korea Ltd.となる
5 NEXX Systems社(米国)を買収し、TEL NEXX, Inc.を設立
10 FSI International社(米国)を買収し、TEL FSI, Inc.を設立
11 Oerlikon Solar社(スイス)を買収し、TEL Solar AGを設立
12 Magnetic Solutions社(アイルランド)を買収し、TEL Magnetic Solutions Limited を設立
2013/4 東京エレクトロン技術研究所(株)を吸収合併
4 東京エレクトロン ソフトウェア・テクノロジーズ(株)を吸収合併
2014/4 東京エレクトロン デバイス(株)株式の一部を売却し、連結子会社から持分法適用関連会社へ異動
2016/2 東京エレクトロン山梨(株)と東京エレクトロンTS(株)が合併し、東京エレクトロン山梨(株)となる

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