TOKYO ELECTRON LIMITED
Sustainability Data

サステナビリティデータ

社会データ

社会データの算定対象範囲は、東京エレクトロングループ(連結26社)で、対象期間は2024年度(2024年4月1日~2025年3月31日)です。

  • 日本:東京エレクトロン株式会社、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ株式会社、東京エレクトロン九州株式会社、東京エレクトロン宮城株式会社、東京エレクトロンFE株式会社、東京エレクトロンBP株式会社
  • 海外:連結子会社20社(Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Europe Ltd.、Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Taiwan Ltd.、Tokyo Electron(Shanghai)Ltd.、Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.含む)

●を付したデータは箇所は「東京エレクトロン サステナビリティデータ2025」において第三者保証を受けています

従業員構成(グループ全体)

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
正規従業員
(地域別)
正規従業員数 14,022 15,140 16,605 17,071 18,893
 日本 7,921 8,234 8,796 9,150 9,847
 その他アジア 3,796 4,328 4,819 4,854 5,640
 欧州・中東 509 578 669 708 739
 北米 1,796 2,000 2,321 2,359 2,667

従業員構成 (日本)

  2020年度 2021年度 2022年度  2023年度 2024年度
従業員構成
(雇用形態別)
従業員数 8,296 8,661 9,325 9,746 10,488
 正規従業員 7,921 8,234 8,796 9,150 9,847
  男性 6,722 6,944 7,429 7,716 8,279
  女性 1,199 1,290 1,367 1,434 1,568
 非正規従業員 375 427 529 596 641
  男性 348 403 490 553 591
  女性 27 24 39 43  50

採用・雇用(日本)

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度  2024年度
新卒採用 採用数 253 209 231 353 404
 30歳未満 252 208 231 351 403
  男性 207 177 193 304 320
  女性 45 31 38 47 83
 30歳以上50歳未満 1 1 0 2 1
  男性 1 0 0 2 1
  女性 0 1 0 0 0
 50歳以上 0 0 0 0 0
  男性 0 0 0 0 0
  女性 0 0 0 0 0
女性比率 17.8 15.3 16.5 13.3 20.5
キャリア採用 採用数 191 400 580 271 627
 30歳未満 56 131 209 89 193
  男性 49 96 185 72 159
  女性 7 35 24 17 34
 30歳以上50歳未満 123 250 355 172 409
  男性 92 202 306 141 339
  女性 31 48 49 31 70
 50歳以上 12 19 16 10 25
  男性 11 17 13 8 23
  女性 1 2 3 2 2
女性比率 20.4 21.3 13.1 18.5 16.9
障がい者雇用 雇用率(単体) 2.43  2.32 2.03 2.18 2.44
雇用率(国内グループ) 2.30 2.37 2.27 2.34 2.46
再雇用制度 利用者数 313 389 475 545 586
男性 305 376 451 510 545
女性 8 13 24 35 41
業績とキャリアについての定期的評価を受けている正規従業員比率  100.0 100.0 100.0 100.0 100.0

女性管理職(グループ全体)

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
女性管理職*¹*² 人数 163 182 221 253
比率 5.5 5.7 6.3 6.4
人数(上級管理職*³) 10 16 20 21
比率(上級管理職*³) 2.2 3.3 3.7 3.5

女性管理職比率 算定方法: 女性管理職人数 / 管理職人数×100 管理職人数には高度専門職(2021年度より) 、定年後再雇用者(2023年度より)を含む

3月31日現在

グローバル人事制度による一定レベル以上または一定職位以上の社員

女性管理職(日本)


  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
女性管理職*¹*² 人数 26 46 51 67 77
比率 2.2 2.6 2.7 3.1 ●3.3

女性管理職比率 算定方法: 女性管理職人数 / 管理職人数×100 管理職人数には高度専門職(2021年度より) 、定年後再雇用者(2023年度より)を含む

3月31日現在

社員の定着(日本)

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
社員の定着 入社3年後定着率* 94.1 94.7 92.7 93.1 94.6
 男性 94.8 95.0 93.2 93.6 95.0
 女性 89.3 93.5 90.6 90.9 92.1
平均勤続年数 17年4カ月 17年2カ月 16年8カ月 16年6ヶ月 15年10ヶ月
 男性 17年7カ月 17年6カ月 16年10カ月 16年8ヶ月 16年0ヶ月
 女性 15年10カ月 15年8カ月 15年7カ月 15年7ヶ月 14年11ヶ月

直近5年平均

離職(グループ全体)

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
離職*¹ 離職者数 589 599 415 431*²
 男性  507 509 351 347
 女性  82 90 64 83
離職率 4.2 3.9 2.5 2.4

自己都合による離職

性別の申告なしを含む

離職(日本)

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
離職* 離職者数 87 87 98 113 95
 男性  75 69 81 93 76
 女性  12 18 17 20 19
離職率 1.0 1.0 1.1 1.2 0.9

自己都合による離職

ワーク・ライフ・バランス(日本)


    2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
年次有給休暇  取得率*¹ 62.5 64.6 70.0 80.6 ●78.9
リフレッシュ休暇 取得者数 688 512 1,731 630 819
 男性  610 435 1,485 547 697
 女性  78 77 246 83 122
配偶者出産休暇 取得者数 148 137 149 169 161
育児休業 取得者数 41 70 96 153 213
 男性 16 36  57  122  167
 女性(取得率) 25(92.6) 34(97.1) 39(97.5) 31(100) 46(97.9)
復職者数 54 60 76  155  173 
 男性 15  32  43  120  150 
 女性  39  28  33  35  23 
復職率  96.4  95.2  98.7  100.0  99.4 
定着率 95.0  90.0 97.9  91.2  96.7
短時間勤務制度 利用者数  132  110  105  103  90
 男性 10  10  14
 女性  123  103  95  93  76 
子の看護休暇 取得者数  510  547  599  661  695
  男性 353  373  424  513  555
  女性 157  174  175  148  140
子育て応援休暇 取得者数  86  80  98  113  121 
 男性  29  23  33  45  77
 女性  57  57  65  68  44
介護休業 取得者数  2 4 3
  男性 0 2
  女性
介護休暇 取得者数  110  87  85  100  134
 男性 69  57  53  54  81 
 女性 41 30 32 46 53
介護勤務制度 利用者数  2
 男性  2
 女性 
配偶者転勤休業制度 利用者数 3 7
 

年次有給休暇取得率 算定方法: (従業員*²の有給休暇消化日数)/(従業員*²の有給休暇付与日数)×100

非正規従業員含む

製品/イノベーション

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
製品やサービスについて発生した安全衛生インパクトに
関する規制および自主的規範の違反事例の総件数
0 0 0 0 0
保有特許
(国・地域別)*¹
保有件数 18,692 19,572 21,645 23,249 24,996
 日本 5,484 5,703 6,307 6,715 7,069
 米国 4,822 4,988 5,360 5,603 5,803
 欧州 206 167 ー*² ー*² ー*²
 韓国 3,363 3,731 4,683 5,111 5,717
 台湾 2,925 3,014 3,120 3,326 3,541
 中国 1,892 1,969 2,175 2,494 2,866

2020年度~ 2021年度は社内データ、2022年度~はLexisNexis®PatentSight+データに基づき作成

欧州については集計対象外

  2019年12月 2020年12月 2021年12月 2022年12月 2023年12月
グローバル特許出願率*¹ 74.3 74.6 80.1*² 79.9*² 77.3*²

各年(暦年)において出願に至った発明件数のうち、日本以外へ出願された割合

各国への出願分に特許協力条約(PCT: Patent Cooperation Treaty)に基づく国際出願分を追加

  2020年12月 2021年12月 2022年12月 2023年12月 2024年12月
特許許可率* 日本 84.9 79.8 74.5 81.8 77.9
米国 87.3 83.9 81.5 80.7 86.1

各年(暦年)において審査が完了したもののうち、許可された割合

顧客

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
顧客満足度調査において「大変満足」
または「満足」回答を選択した割合
96.7 100.0 100.0 100.0 100.0

安全

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
基礎安全教育受講率 100 100 100 100 100
上級安全教育受講率 100 100 100 100 100
休業災害度数率(LTIR) 0.63 0.66 0.83 0.31 0.32
労働時間20万時間当たりの人身事故発生率(TCIR) 0.27 0.30 0.33 0.15 0.23

調達

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
社会的クライテリアを使用してスクリーニングした
新規重要サプライヤーの比率
100 100 100 100 100
サプライチェーンサステナビリティアセスメント改善率 23.1 31.5 30.5 29.2 ー*¹
サプライチェーンBCPアセスメント改善率 20.3 24.4 22.2 20.4 19.3
特定したRMAP準拠製錬所数(特定率) 236(100) 243(100) 234(100) 238(100) 298(99)*²

調査票の見直しにより比較不可

2024年度調査から対象鉱物に3TG(タンタル、スズ、タングステン、金)にコバルトを追加

ガバナンス

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
取締役会に通知された重大な懸念事項の総数 0 0 0 0 0
組織の関与が明らかなとなった反競争的行為、反トラスト法違反、独占禁止法違反により、法的措置を受けた事例の総数 0 0 0 0 0
腐敗防止に関する研修を受講した執行役員数*¹ 15 20 28 0 26
取締役のうち腐敗防止に関する組織の方針や手順の通達をおこなったメンバーの総数(比率)*¹ 11(100) 12(100) 6(100) 6(100) 7(100)
取締役のうち腐敗防止に関する研修を受講したメンバーの総数(比率)*¹ 0(0) 0(0) 3(50) 0(0) 3(42.8)
業界団体などへの支出(千円)*² 32,036 56,374 73,313 82,263 86,099
政治関連団体への支出(円) 0 0 0 0 0
取締役の平均在任年数 6.09 6.58 5.16 6.16 5.57
取締役会の平均出席率 98.96 99.50 98.62 99.09 99.15

対象: 日本

2021年度より対象団体を見直しました(対象: グローバル)

コンプライアンス

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
倫理基準教育・誓約の実施率*¹ 98.8 91.6 96.1 94.9*² 96.7
情報セキュリティ規約遵守の同意書確認率 99.4 99.9 100.0 99.3 100.0
社会経済分野の法規制違反により組織が受けた重大な罰金
および罰金以外の制裁措置の総数
0 0 0 0 0
コンプライアンス違反により懲戒処分に至った件数*¹*³  ー  ー  ー  59 43
  贈収賄/腐敗 0 0
  競争法/独占禁止法違反 0 0
  マネーロンダリング/インサイダー取引 0 0
  情報セキュリティ/知的財産権侵害 3 1
  個人情報保護違反 0
  利益相反 0 0
  ハラスメント行為 22 12
  その他(服務義務違反) 34 30

対象: グループ全体

対象期間2024年3月~5月

東京エレクトロングループ倫理基準、社内規程などの違反を含む

社会貢献

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
社会貢献支出額(百万円)*¹ 244 170 301 533 601
現金寄附内訳比率 慈善寄附
(チャリティ団体への資金・物資の拠出)
13 15 9 7 9
コミュニティ投資
(地域の活動を支援するための支出)
62 75 40 33*² 35
コマーシャル・イニシアティブ
(自社事業成長に向けた支出)
25 10 51 61*² 56

災害義援金を除いた当社社会貢献活動の支出額

2024年度に現金寄附内訳の見直しを実施

環境データ

環境データの算定対象範囲は、東京エレクトロングループ(連結26社)で、対象期間は2024年度(2024年4月1日~2025年3月31日)です。

  • 日本:東京エレクトロン株式会社、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ株式会社、東京エレクトロン九州株式会社、東京エレクトロン宮城株式会社、東京エレクトロンFE株式会社、東京エレクトロンBP株式会社
  • 海外:連結子会社20社(Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Europe Ltd.、Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Taiwan Ltd.、Tokyo Electron(Shanghai)Ltd.、Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.含む)

●を付したデータは箇所は「東京エレクトロン サステナビリティデータブック2025」において第三者保証を受けています。
合計については四捨五入の関係で一致していないことがあります。

温室効果ガス排出量*¹

  2020
年度
2021
年度
2022
年度
2023
年度
2024
年度
スコープ1排出量 スコープ1排出量(千t-CO₂) 29 16 22 21 22
 日本-エネルギー起源*² 10 10 10 10 ●11
 海外-エネルギー起源*² 2 2 2 2 2
 エネルギー起源以外の
 温室効果ガス排出量合計*³
 (千t-CO₂e)
17 4 10 9 9
  エネルギー起源以外の温室効果
   ガス排出量(千t-CO₂e)(日本)
17 4 10 9 9
   日本-HFC類 0.1 0.7 3.4 2.3 1.9
   日本-PFC類 13.2 1.3 5.6 4.8 4.4
   日本-SF₆ 3.1 1.4 1.2 1.1 1.6
   日本-その他 0.6 0.4 0.2 0.4 0.8
  エネルギー起源以外の温室効果
   ガス排出量(千t-CO₂e)(海外)
0.1 0.0 0.0 0.1
   海外-HFC類 0.0 0.0 0.0 0.0
   海外-PFC類 0.0 0.0 0.0 0.0
   海外-SF₆ 0.0 0.0 0.0 0.0
   海外-その他 0.1 0.0 0.0 0.0
スコープ2*⁴排出量 スコープ2排出量
(マーケット基準)(千t-CO₂)
157 74 20 22 25
 日本 128 55 0 0 ●0*⁵
 海外 29 19 20 22 25
スコープ2排出量
(ロケーション基準)(千t-CO₂)
169 168 180 192 200
 日本 138 136 144 155 158
 海外 31 33 36 37 42
スコープ3*⁶排出量 スコープ3排出量(千t-CO₂) 9,386 13,251 14,335 11,829 12,694
 カテゴリ1
  購入した物品・サービス
2,395 3,332 4,053 3,239 4,494
 カテゴリ2
  資本財
162 172 224 366 490
 カテゴリ3
  燃料、エネルギー関連の活動
25 27 29 31 34
 カテゴリ4
  上流の輸送・流通
9 15 19 12 16
 カテゴリ5
  事業から発生する廃棄物
2 2 3 3 3
 カテゴリ6
  出張
1 7 14 27 67
 カテゴリ7
  従業員の通勤
11 21 14 15  29
 カテゴリ9
  下流の輸送・流通
80 121 120 65 135
 カテゴリ11
  販売された製品の使用
6,696 9,548 9,854 8,068 7,421
 カテゴリ12
  販売された製品の廃棄後の
 処理
3 5 5 4 6
スコープ1,2
(マーケット基準)
排出量合計
スコープ1, 2 (マーケット基準)排出量
(千t-CO₂)
186 90 42 43 47
スコープ1,2
(マーケット基準),3
排出量合計
 スコープ1, 2(マーケット基準)排出量,3排出量
(千t-CO₂)
9,572 13,341*⁷ 14,377 11,872 12,741

温室効果ガス排出量の定量化は、活動量データの測定、および排出係数の決定に関する不確実性ならびに地球温暖化係数の決定に関する科学的不確実性にさらされています

スコープ1: 自社が所有または管理する燃料・ガス使用の排出源から発生する温室効果ガスの直接排出。算定方法: 排出量=Σ(燃料使用量×CO₂排出係数)。排出係数は、地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく排出係数

スコープ1: 非エネルギー起源CO₂およびCO₂以外の温室効果ガス。算定方法: 排出量=Σ(使用量×単位使用量当たりの排出量-回収・適正処理量)×地球温暖化係数。地球温暖化係数は、地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく地球温暖化係数。2021年度より回収・適正処理量の数値を見直しました

スコープ2: 自社が購入した電気の使用に伴う温室効果ガスの間接排出。算定方法: 排出量=Σ (購入電力量×CO₂排出係数)。日本の排出係数は、地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく電気事業者別の基礎排出係数。日本以外の排出係数は、国際エネルギー機関 (IEA) 発行のEmissions Factors 2023 editionを使用

非化石証書「相当分」控除後の数値。非化石証書相当分控除前のスコープ2排出量10千t-CO₂、非化石証書相当分10千t-CO₂

スコープ3: スコープ1、2を除く製品輸送、社員の業務上の移動、アウトソーシングした主な生産工程など企業のバリューチェーンからの排出。全体が15のカテゴリに分類されているうち「カテゴリ1・2・3・4・5・6・7・9・11・12」を算出。過去の数値について見直しました。自社の活動に含まれないもしくは他カテゴリで計上した「カテゴリ8・10・13・14・15」を除外

数値を見直しました

水関連

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
取水量(千m³) 1,397 1,417 1,495 1,542 1,587
日本 1,183 1,204 1,255 1,293 ●1,288
 地下水 430 440 402 373 394
 上水 450 479 520 569 579
 工業水 303 285 333 350 315
海外 214 213 240 249 298
水消費量 (千m³) 202 223 223 221 398
 日本 177 195 193 196 362
 海外 25 28 30 24 36
排水量 (千m³) 1,195 1,194 1,272 1,321 1,188
 日本 1,006 1,009 1,062 1,096 926
 海外 189 185 210 225 262

エネルギー使用量・発電量

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 
エネルギー 使用量 (MWh*¹)
売上高原単位
(MWh/億円)
29.9 21.9 21.0 27.1 22.1
使用量
(MWh*¹)
417,779 439,465 464,234 496,107 537,978 
 日本*² 344,582 362,852 379,750 402,788 ●428,436 
 海外 73,196 76,613 84,484 93,319 109,542 
電力 使用量(MWh) 357,744 380,127 404,964 435,514 471,956
 日本*³ 297,435 316,017 333,572 353,428  ●376,974
 海外 60,309 64,110 71,392 82,086 94,982
ガス(都市ガス、LPG) 使用量
(MWh*¹)
41,129 40,870 41,968 40,787 42,801
 日本 29,371 29,479 29,888 30,682 ●33,503 
 海外 11,757 11,391 12,080 10,105 9,748 
燃料
(A重油、軽油、灯油、ガソリン)
使用量
(MWh*¹)
17,948 17,496 16,430 18,808 18,538
 日本 17,776 17,356 16,290 18,678 ●18,409 
 海外 172 140 140 130 129 
 蒸気の購入*² 使用量(MWh)  958 972 872 998 4,683
 日本 0 0 0 0 0
 海外 958 972 872 998 4,683
再生可能エネルギー
(電力)
購入量(MWh) 4,980 227,523 365,876  393,383 419,512
 日本 0 197,137 330,791 353,428 376,974
 海外 4,980 30,386 35,085 39,955 42,538
太陽光発電システム 発電量(MWh) 4,068 3,890 4,110 3,901 3,820
 日本 4,068 3,890 4,110 3,901 3,802
 海外 0 0 0 0 18
オンサイト太陽光発電システムによる自家消費量 自家消費量(MWh) 2,783 2,695 2,780 2,837 2,677
 日本 2,783 2,695 2,780 2,837 2,659
 海外 0 0 0 0 18
販売した電力 電力販売量(MWh)*³ 1,285 1,195 1,330 1,063 1,143
 日本 1,285 1,195 1,330 1,063 1,143
 海外 0 0 0 0 0
再生可能エネルギー
(電力)使用割合
電力使用割合(%) 2 60 91 90 89
 日本 1 63 100 100 100
 海外 8 47 49  49 45

MWh表記に変更

海外での蒸気購入を追加

熱、蒸気は販売していません

物流に関わる環境負荷

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
CO₂ 排出量(千t-CO₂) 89 136 139 76 151
 日本 9 15 19  12 16
 海外 80 121 120  64 135
海運利用率(海外向け)(%) 34.3 33.2 39.0  42.1 50.1
強化ダンボールの使用 木材使用量の削減 (t) 日本 ー  ー  2,000 1,915 3,581

廃棄物排出量

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
廃棄物 排出量(t) 14,997 14,459 18,249 19,714 26,618
 日本 13,705 12,921 17,047 18,527 25,310
 海外 1,292 1,538 1,202 1,187 1,308
リサイクル 再資源化量(t) 14,814 14,189 17,978 19,480 26,396
 日本 13,587 12,789 16,912 18,376 25,157
 海外 1,227 1,400 1,066 1,103 1,239
単純焼却・埋立処分 処分量(t) 183 270 271 234 222
 日本 118 132 135 151 153
 海外 65 138 136 84 69
危険・有害な廃棄物   排出量(t) 7,227 5,231 5,634 7,743 10,664
 日本
(特別管理産業廃棄物)
6,718 4,705 5,239 7,448 ●10,371
 海外
(国別に定める危険・有害な廃棄物)
509 526 395 296 293
危険・有害な廃棄物
リサイクル
再資源化量(t) 7,226 5,193 5,596 7,703 10,644
 日本 6,718 4,705 5,239 7,448 10,370
 海外 508 488 357 256 273
危険・有害な廃棄物
単純焼却・埋立処分*
処分量 (t) 1 38 38 40 21
 日本 0 0 0 0 0
 海外 1 38 38 40 20

2024年度は単純焼却2トン、無害化処理後の埋立処分19トン

化学物質使用・排出量(日本)

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度  2024年度
PRTR法
第一種指定
化学物質*¹
取り扱い量(t) 144 119 104 61 62
 塩化第二鉄 106 85 76
 ふっ化水素および
 その水溶性塩
24 22 16 47 49
 メチルナフタレン 13 11 10 11 10
 テトラメチルアンモニウム
 =ヒドロキシド
2 1
 VOC*²類 0.1 0.1 0.1 0.2 0.2
 その他 1 1 1 1 1
移動量(廃棄物量)(t) 131 108 94 48 50
移動量(下水道)(t) 0 0 0 2 2
消費量(t) 13 11 10 11 10
NOx 排出量(t) 13.0 13.1 12.7 12.9 14.8
SOx 排出量(t) 4.9 4.8 4.5 4.6 4.5

2023年度より対象物質の見直しにより追加、対象外物質あり

VOC: Volatile Organic Compounds。揮発性有機化合物

その他

  2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
ISO 14001 認証取得事業所数 11 11 11 11 11
 日本 5 5 5 5 5
 海外 6 6 6 6 6
環境投資  環境投資の効果
(百万円)
32 30 31 16 9
  環境投資の効果
(t-CO₂)
455 973 799 334 170
生物多様性 生態観察会回数* 18 16 22 20 19
生態観察会参加人数* 52 87 138 289 378
環境法規制 環境法令違反数 0 0 0 0 0
法令違反に対する罰金額 0 0 0 0 0
製品総出荷量(t)* 28,862 41,352 48,922  35,769 46,946
コピー用紙* 使用量(t) 38 32 138 88 59

対象: 日本

第三者保証