サステナビリティ年度目標と実績

各マテリアリティにおけるサステナビリティ年度目標

各マテリアリティにおいて重点テーマを特定し、年度ごとにサステナビリティ年度目標の設定をおこない、実績の把握や達成状況の確認をおこなっています。
各目標の設定においては責任者を明確にし、その目標の達成に向けたさまざまな活動を展開することにより、SDGsへの貢献や当社の企業価値のさらなる向上に取り組んでいます。

サステナビリティ年度目標と実績

2023年度目標と実績

2024年度目標

2023年度目標と実績

対象分野	年度目標	実績	マテリアリティ
研究開発	グローバル特許出願率*¹　前年水準を維持(±10ポイント)	前年水準維持を達成(CY2021:80.1％、CY2022:79.9％)	革新的な技術をもつBest Products
顧客対応力	お客さまにおける東京エレクトロンの価値向上	顧客在庫調整とともに最先端向け設備投資が抑制されたものの、成熟世代向け生産能力増強の投資は前倒	革新的な技術をもつBest Products 付加価値の高いBest Technical Service 顧客満足と信頼
顧客対応力	顧客満足度調査において「大変満足」または「満足」回答を選択した割合*²　100%	100%を達成
生産性向上	中長期目標である業務効率の10%向上を目指し、統合基幹システム導入によりデータの一元管理を実現し、従業員にとってより付加価値の高い業務を創出する基盤を構築海外現地法人へのERP 導入開始国内製造拠点へのERP 導入開始	最初の海外現地法人へのERP 導入完了最初の国内製造拠点へのERP 導入完了	品質マネジメント
品質	共通重要事案の波及性確認と類似不具合再発防止策の徹底	QA-BOX*³運用継続・徹底月次で定例会を開催 QA-BOXに投稿された事案についてビジネスユニット (BU) 間の横展開を実施各BUで波及性などの調査をおこない、リスクに応じて全社統一の方針を決定し対応全社統一の方針決定以降の活動内容のモニタリングを開始必要なシステム(ツール)を改修
品質	より正確な品質状態を把握するための情報環境の強化と改善活動の推進	品質ダッシュボードの運用および定期更新の継続徹底品質ルールの整備と改善のため、品質規程(品質TELマニュアル/TELガイドライン*⁴)の工場監査実施東京エレクトロンFE、Tokyo Electron Koreaのオンサイト監査完了監査で見つかった課題や問題点に対して改善依頼書を発行
品質	市場不具合の根本原因究明と対策活動の徹底によるShift Left活動の推進・強化	市場不具合からリスクを可視化特定工場を参考にBｰFMEA*⁵強化活動を遂行結果の評価をおこない、グループ横軸展開に向けた検討を実施
品質	開発初期段階からのリスク抽出と対策の徹底(未然防止の徹底)	各工場が取り組んでいる有益な改善施策の共有と実施既存施策では解決できない課題の確認テーマに基づいた対策計画の立案
社員/ エンゲージメント	社員の定着率：日本99%、海外業界平均以上	日本: 98.8% 海外: 業界平均以上(95.8%)	人権の尊重従業員のエンゲージメント高い倫理観に基づく行動
社員/ ダイバーシティ、エクイティ& インクルージョン	サクセッションプランニングにおいて、ダイバーシティを意識したタレントパイプライン(人材育成計画)形成をおこない、女性管理職比率*⁶をグローバル8%、日本5% (2026年度まで) にする目標に向けた取り組みを実施	パイプライン人材へのキャリアサポートの強化女性管理職比率　グローバル6.3%、日本3.1%
社員/ キャリア	職場の学ぶ文化・育成する風土の醸成リーダー育成　パーソナライズされたグローバルな学習機会の提供会社人生を通じたキャリア開発のサポート	新たに新任部長研修、既存マネージャーに対するワークショップなどを開始 LinkedIn Learningやビジネススキルコースの充実で、学べる環境整備を進行。自律的な学習を促進する「個人のキャリア意識醸成」についての施策を検討 30代前半に対するキャリア教育の全社展開に向けた準備。中堅層、マネージャーに対するキャリア意識醸成のセミナーを企画
社員/ ワーク・ライフ・バランス	年次有給休暇取得率　日本: 75%以上、海外: 前年度実績と同等以上	日本: 80.6% 海外: 69.0%(前年度実績65.6%)
安全	労働時間20万時間当たりの人身事故発生率(TCIR)　0.30未満	TCIR 0.15	付加価値の高いBest Technical Service 安全第一のオペレーション
コーポレートガバナンス	常に最適で実効性の高い取締役会と攻めの経営執行体制を構築し、取締役会の実効性評価や機関投資家などからの意見を踏まえた課題に継続的に取り組むことで、中長期的な企業価値向上と持続的成長に向けた強固なガバナンスを実現実効性の高い取締役会を目指して監査役会設置会社: 社外取締役比率1/3(女性2名)、監査役を含めた自由闊達な議論オフサイトミーティング: 中長期的な戦略・課題などの議論(年2回) CEO 報告: 取締役会でCEO自ら重要な業務執行状況を報告(毎取締役会) CEOミッション: 中期経営計画達成に向けたCEOミッションの共有代表取締役評価クローズドセッション: 代表取締役を除く取締役・監査役によるセッション(年１回) 業務執行を支えるオペレーティングリズムコーポレートオフィサーズ・ミーティング: 執行側の最高意思決定機関(月1回) CSS(Corporate Senior Staff)ミーティング: 全社業務執行のグローバル横串の連携(年４回) 四半期レビュー会議: 中期経営計画の進捗をモニタリング(年４回)	実効性の高い取締役会を目指して監査役会設置会社として、社外取締役比率1/2(6名中3名)を維持。過半数も視野に、指名委員会での活動を継続。第61期定時株主総会に提案する取締役候補者は、社外取締役比率が過半数(7名中4名) オフサイトミーティング2回(8月、2月) 取締役会で原則毎回、CEOによる業務執行に関する重要事項を説明 CEOミッション: 取締役会メンバーと共有代表取締役評価に関するクローズドセッション: 2回業務執行を支えるオペレーティングリズムコーポレートオフィサーズ・ミーティング: 20回 CSSミーティング: 4回四半期レビュー会議: 4回	コンプライアンスエンタープライズリスクマネジメント
リスクマネジメント	強固な経営基盤を支える実効性の高いリスクマネジメント体制の構築とさらなる改善「Safety, Quality and Compliance. Our top priority. It’s our pride.」の標語を掲げ、リスクマネジメントおよびコンプライアンス遵守を強化。本社コンプライアンス専任部署やチーフ・コンプライアンス・オフィサー、リージョナル・コンプライアンス・ヘッドを設置するとともに外部機関によるアセスメントの実施や教育を展開執行側の最高意思決定機関であるコーポレートオフィサーズ・ミーティング、および取締役会への報告 (年２回) を通じて監督・モニタリングを実施当社グループ全体において適切な対策を確実に実施するため、リスクマネジメント委員会を中心に事業を遂行する上で想定されるリスク(2023年度は12項目のリスク)を特定し、各社の活動に展開安全・コンプライアンス・リスクマネジメントに関する啓発活動を継続的に実施し、全役員・全社員一人ひとりの意識、および自律的かつ具体的な取り組みを人事評価に反映	GRCツール*⁷を用いたグループ全社のリスクマネジメント活動の定着と実行昨今のビジネス環境を踏まえて継続的にリスク項目の見直しを実施し、2023年度は12 のリスクを元にリスクマネジメント活動を実践リスクマネジメント委員会の開催、およびグループ各社のさらなる体制の強化に向けて、個社ごとのリスクマネジメント委員会設置に向けた取り組みを実施倫理委員会、各社/現法との定期的な会議を通じたコンプライアンス組織体制の強化。外部機関によるコンプライアンスアセスメントの導入検討倫理・コンプライアンス・リスクマネジメント研修の継続実施(新任グループリーダー・部長向け研修)	安全第一のオペレーション品質マネジメントコンプライアンス高い倫理観に基づく行動情報セキュリティエンタープライズリスクマネジメント
リスクマネジメント	重大インシデントの未然防止のための企業倫理・文化の継続的醸成とコンプライアンス態勢の確立グループ全体でのコンプライアンス推進体制の構築とオペレーティングリズムの高度化コンプライアンス意識の啓発と行動変革のための仕組みの見直しと実行コンプライアンスリスク評価に基づく各種プログラムの継続的な改善と実行コンプライアンス業務とプログラムのデジタル化推進	倫理委員会、各社/現法との定期的な会議を通じたリスク低減施策の討議・立案・実行対象に応じた教育・啓発活動の実施(役員向けセミナー(競争法/インサイダー取引)、マネージャー向け教育、倫理基準遵守の誓約の実施、不祥事事例の共有、社内向けGlobal Compliance Webの刷新(５言語対応、グローバルポータルとしてのサイト再構築)) コンプライアンスプロジェクトの推進(許認可手続き関連、下請法関連) 許認可手続き管理、個人情報管理、委託先管理、内部通報管理、法改正情報のデジタル化推進	コンプライアンス高い倫理観に基づく行動エンタープライズリスクマネジメント
環境/物流	製品の木材梱包の使用比率を50%以下に削減(2023年度まで、半導体製造装置の梱包)	通期77.6%(第4四半期73.6%)	気候変動とネットゼロ製品の環境性能顧客満足と信頼サプライヤーリレーションシップ
環境/事業所	各事業所におけるエネルギー使用量(原単位*⁸)前年度比1%削減	11事業所中、2事業所において達成
環境/事業所	各事業所における水使用量(原単位*⁹)の各基準年度水準を維持	13目標中、10目標において達成
サプライチェーンマネジメント	サプライチェーンサステナビリティアセスメントの実施率資材系：調達額の85%以上物流系：通関関連業者100% 人材系：派遣会社および請負会社(構内請負)100%	資材系: 調達額の85%以上を達成物流系: 通関関連業者100%を達成人材系: 派遣会社および請負会社(構内請負) 100%を達成	サプライヤーリレーションシップコンプライアンスエンタープライズリスクマネジメント
サプライチェーンマネジメント	サプライチェーンBCP*¹⁰アセスメントの実施率資材系：調達額の85%以上	資材系: 調達額の85%以上を達成	サプライヤーリレーションシップコンプライアンスエンタープライズリスクマネジメント

グローバル特許出願率: 出願に至った発明出願件数のうち複数国に出願された割合

ご回答いただいたすべてのお客さまのスコア平均値を設問ごとに算出

QA-BOX: 当社内の重要品質情報の共有・横展開ツール

TELマニュアル/TELガイドライン: 開発・設計・製造・サービスなど主要業務区分ごとに定めた全社共通の品質方針に基づく規定

B-FMEA: Base-Failure Mode and Effect Analysis(故障モード影響解析)

高度専門職、定年後再雇用者含む

GRCツール: 企業活動に関連するGRC(Governance・Risk・Compliance)対応を統合することで、多層化・複雑化した企業の管理機能と収集される管理情報を体系的に整理し、適時に経営の意思決定に寄与する仕組み

原単位: 各地区で開発評価機台数、生産台数、床面積、工数の複合重みづけにて算出

原単位: 各地区で床面積、人数などをもとに算出

BCP: Business Continuity Plan

2024年度目標

対象分野	年度目標	マテリアリティ
研究開発	グローバル特許出願率*¹、前年水準を維持(±10ポイント)	革新的な技術をもつBest Products
顧客対応力	お客さまにおける東京エレクトロンの価値向上	革新的な技術をもつBest Products 付加価値の高いBest Technical Service 顧客満足と信頼
顧客対応力	顧客満足度調査において「大変満足」または「満足」回答を選択した割合100％*²
生産性向上	中長期目標である業務効率の10％向上を目指し、統合基幹システム導入によりデータの一元管理を実現し、従業員にとってより付加価値の高い業務を創出する基盤を構築国内製造拠点へのERP展開	品質マネジメント
品質	共通重要事案の対応推進と、波及性不具合の再発防止
品質	品質状態を把握、改善するためにKPIの設定と監視、改善活動の推進
品質	品質状態を把握、改善するためにKPIの設定と監視、改善活動の推進
品質	市場不具合の根本原因究明と対策活動の徹底によるShift Left活動の推進・強化
品質	開発初期段階からのリスク抽出と対策の徹底(未然防止の徹底)
社員/ エンゲージメント	社員の定着率：日本99%、海外業界平均以上	人権の尊重従業員のエンゲージメント高い倫理観に基づく行動
社員/ ダイバーシティ、エクイティ& インクルージョン	サクセッションプランニングにおいて、ダイバーシティを意識したタレントパイプライン(人材育成計画)形成をおこない、女性管理職比率*³をグローバル8％、日本5％(2026年度まで)にする目標に向けた取り組みを実施
社員/キャリア	職場の学ぶ文化・育成する風土の醸成リーダー育成パーソナライズされたグローバルな学習機会の提供会社人生を通じたキャリア開発のサポート
社員/ワーク・ライフ・バランス	年次有給休暇取得率　日本: 80%以上、海外: 前年度実績と同等以上
安全	労働時間20万時間当たりの人身事故発生率(TCIR)　0.20未満	付加価値の高いBest Technical Service 安全第一のオペレーション
コーポレートガバナンス	常に最適で実効性の高い取締役会と攻めの経営執行体制を構築し、取締役会の実効性評価や機関投資家などからの意見を踏まえた課題に継続的に取り組むことで、中長期的な企業価値向上と持続的成長に向けた強固なガバナンスを実現実効性の高い取締役会を目指して監査役会設置会社: 社外取締役比率過半数、監査役を含めた自由闊達な議論オフサイトミーティング: 中長期的な戦略・課題などの議論(年2回) CEO 報告: 取締役会でCEO自ら重要な業務執行状況を報告(毎取締役会) CEOミッション: 中期経営計画達成に向けたCEOミッションの共有代表取締役評価クローズドセッション: 代表取締役を除く取締役・監査役によるセッション(年１回) 業務執行を支えるオペレーティングリズムコーポレートオフィサーズ・ミーティング: 執行側の最高意思決定機関(月1回) CSS(Corporate Senior Staff)ミーティング: 全社業務執行のグローバル横串の連携(年４回) 四半期レビュー会議: 新中期経営計画の進捗をモニタリング(年４回)	コンプライアンスエンタープライズリスクマネジメント
リスクマネジメント	強固な経営基盤を支える実効性の高いリスクマネジメント体制の構築とさらなる改善「 Safety, Quality and Compliance. Our top priority. It's our pride.」の標語を掲げ、リスクマネジメントおよびコンプライアンス遵守を強化当社グループの最高コンプライアンス責任者であるチーフ・コンプライアンス・オフィサーと国内子会社および海外子会社のコンプライアンス担当責任者が緊密に連携し、重大インシデントの未然防止に向けた企業倫理・文化の継続的醸成およびコンプライアンス態勢確立執行側の最高意思決定機関であるコーポレートオフィサーズ・ミーティング、および取締役会への報告 (年2回) を通じて監督・モニタリングを実施当社グループ全体において適切な対策を確実に実施するため、リスクマネジメント委員会を中心に事業を遂行する上で想定されるリスク (2023年度は12項目のリスク) を特定し、各社の活動に展開安全・コンプライアンス・リスクマネジメントに関する啓発活動を継続的に実施し、全役員・全社員一人ひとりの意識、および自律的かつ具体的な取り組みを人事評価に反映	安全第一のオペレーション品質マネジメントコンプライアンス高い倫理観に基づく行動情報セキュリティエンタープライズリスクマネジメント
リスクマネジメント	重大インシデントの未然防止のための企業倫理・文化の継続的醸成とコンプライアンス態勢の確立グループ全体でのコンプライアンス推進体制の構築とオペレーティングリズムの高度化コンプライアンス意識の啓発と行動変革のための仕組みの見直しと実行コンプライアンスリスク評価に基づく各種プログラムの継続的な改善と実行コンプライアンス業務とプログラムのデジタル化推進	コンプライアンス高い倫理観に基づく行動エンタープライズリスクマネジメント
環境/物流	製品の木材梱包の使用比率を50%以下に削減(2024年度まで、半導体製造装置の梱包)	気候変動とネットゼロ製品の環境性能顧客満足と信頼サプライヤーリレーションシップ
環境/事業所	各事業所におけるエネルギー使用量(原単位)前年度比1%削減*⁴
環境/事業所	各事業所における水使用量(原単位)の各基準年度水準を維持*⁵
サプライチェーンマネジメント	サプライチェーンサステナビリティアセスメントを実施したサプライヤーの比率資材系/調達額の85％以上物流系/通関関連業者100％人材系/派遣会社および請負会社(構内請負)100％	サプライヤーリレーションシップコンプライアンスエンタープライズリスクマネジメント
サプライチェーンマネジメント	サプライチェーンBCP*⁶アセスメントの実施率とアセスメント結果に応じた改善活動の実施資材系：調達額の85%以上	サプライヤーリレーションシップコンプライアンスエンタープライズリスクマネジメント