GRIガイドライン対照表/バウンダリ

GRIガイドライン対照表

一般標準開示項目

組織のプロフィール

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
102-1 組織の名称 P.61
102-2 活動、ブランド、製品、サービス P.61
102-3 本社の所在地 P.61
102-4 事業所の所在地 P.61
102-5 所有形態および法人格 P.61
102-6 参入市場 P.61
102-7 組織の規模 P.61
102-8 従業員及びその他の労働者に関する情報 P.55
102-9 サプライチェーン P.48
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 変更はありません。
102-11 予防原則または予防的アプローチ P.9-12
P.45
102-12 外部イニシアティブ P.7
102-13 団体の会員資格 P.7

戦略

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
102-14 上級意思決定者の声明 P.5-6
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 P.8
P.9-10
P.11-12

倫理と誠実性

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 P.1,7
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 P.46

ガバナンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
102-18 ガバナンス構造 P.41-44
102-19 権限移譲 P.7,41-44
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 P.7,41-44
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 P.8
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 P.41-44
102-23 最高ガバナンス機関の議長 P.43
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 P.41-44
102-25 利益相反 P.43
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 P.7,41-44
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 P.41-44
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 P.44
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント P.7
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 P.7,45
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー P.7
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 P.9-10
102-33 重大な懸念事項の伝達 P.45
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 P.57
102-35 報酬方針 P.44
102-36 報酬の決定プロセス P.44

ステークホルダー・エンゲージメント

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
102-40 ステークホルダー・グループのリスト P.8
102-41 団体交渉協定の対象となる全従業員の割合 国内:86.4%
国外:各国での法規制に基づき、従業員は団体交渉権を有する
102-42 ステークホルダーの特定および選定 P.8
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 P.8
P.26
P.34
102-44 提起された重要な項目および懸念 P.8
P.26

報告

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 P.1
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 P.9-10
102-47 マテリアルな項目のリスト P.9-10
102-48 情報の再記述 P.26,57
102-49 報告における変更 修正はありません
102-50 報告期間 P.1
102-51 前回発行した報告書の日付 P.1
102-52 報告サイクル P.1
102-53 報告書に関する質問の窓口 P.1
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダードを参照しています。
102-55 内容索引
102-56 外部保証

マネジメント手法

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
  • P.9-10
103-2 マネジメント手法とその要素
  • P.9-10
  • P.15
  • P.21
  • P.27
  • P.33
  • P.41
103-3 マネジメント手法の評価 P.9-10

経済

経済パフォーマンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
201-1 創出、分配した直接的経済価値
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
  • P.9-10
  • P.49
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度

腐敗防止

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P.46、57

環境

エネルギー

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
302-1 組織内のエネルギー消費量 P.58
302-2 組織外のエネルギー消費量 P.59
302-3 エネルギー原単位 P.58
302-4 エネルギー消費量の削減 P.50
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 P.19-20

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
303-1 水源別の取水量 P.59
303-2 リサイクル・リユースした水 P.51

大気への排出

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
305-1 直接的な温室効果ガス排出量(スコープ1) P.59
305-2 間接的な温室効果ガス排出量(スコープ2) P.59
305-3 その他の間接的な温室効果ガス排出量(スコープ3) P.59
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 P.59
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 P.59
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 P.60
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物) P.60

排水および廃棄物

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
306-1 種類別および処分方法別の廃棄物 P.60
306-2 重大な漏出 P.52
306-3 有害廃棄物の輸送 P.52

環境コンプライアンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
307-1 環境法規制の違反 P.60

社会

雇用

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
401-1 従業員の新規雇用と離職 P.55-56
401-2 正社員には支給され、非正社員には支給されない手当 P.37-38
401-3 育児休暇
  • P.37-38
  • P.56

労働安全衛生

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 P.40
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 P.56

研修と教育

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
404-1 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム P.35-36
404-2 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 P.55

ダイバーシティと機会均等

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P.55

児童労働

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P.48

強制労働

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P.48

人権アセスメント

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 P.47

サプライヤーの社会面のアセスメント

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー P.31,57
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
  • P.9
  • P.48

公共政策

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
415-1 政治献金 P.57

顧客の安全衛生

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 P.57

マーケティングとラベリング

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
  • P.20
  • P.25
  • P.48
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当はありません
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当はありません

社会経済面のコンプライアンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ
419-1 社会経済分野の法規制の違反 P.57

バウンダリ

マテリアルな項目と該当範囲

GRI Standards インパクトが生じる箇所 該当するマテリアリティ
組織内 お客さま 取引先さま コミュニティ
経済 201 財務パフォーマンス 経営基盤
生産性向上
205 腐敗防止
環境 302 エネルギー 経営基盤
生産性向上
303
305 大気への排出
306 排水および廃棄物
307 環境コンプライアンス
社会 401 雇用 人と職場
経営基盤
403 労働安全衛生
404 研修と教育
405 ダイバーシティと機会均等
412 人権アセスメント 経営基盤
414 サプライヤーの社会面のアセスメント
416 顧客の安全衛生 顧客対応力
419 社会経済面のコンプライアンス 経営基盤
直接的:● 間接的:○