TOKYO ELECTRON LIMITED

GRIガイドライン対照表／バウンダリ 2018

GRIガイドライン対照表 2018

一般標準開示項目

組織のプロフィール

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
102-1	組織の名称	会社概要	P.61
102-2	活動、ブランド、製品、サービス	会社概要製品・サービス情報	P.61 P.3-4
102-3	本社の所在地	会社概要	P.61
102-4	事業所の所在地	会社概要	P.61
102-5	所有形態および法人格	会社概要	P.61
102-6	参入市場	会社概要グループ会社	P.61 P.3-4
102-7	組織の規模	会社概要有価証券報告書	P.61
102-8	従業員及びその他の労働者に関する情報	実績データ：社会	P.55
102-9	サプライチェーン	調達マネジメント	P.48
102-10	組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化	変更はありません。	-
102-11	予防原則または予防的アプローチ	マテリアリティの特定リスクマネジメント	P.9-10 P.45
102-12	外部イニシアティブ	イニシアティブへの参画	P.7
102-13	団体の会員資格	イニシアティブへの参画	P.7

戦略

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
102-14	上級意思決定者の声明	トップメッセージ	P.5-6
102-15	重要なインパクト、リスク、機会	ステークホルダーエンゲージメントマテリアリティの特定事業による価値の創造コーポレートガバナンス・ガイドライン	P.8 P.9-10 P.13-14

倫理と誠実性

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
102-16	価値観、理念、行動基準・規範	TELの企業理念	P.1
102-17	倫理に関する助言および懸念のための制度	コンプライアンス/倫理基準	P.46

ガバナンス

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
102-18	ガバナンス構造	コーポレートガバナンス	P.41-44
102-19	権限移譲	コーポレートガバナンスコーポレートガバナンス･ガイドライン TELのCSR	P.7,41-44
102-20	経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任	コーポレートガバナンス役員紹介 TELのCSR	P.7,41-44
102-21	経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議	ステークホルダーエンゲージメント	P.8
102-22	最高ガバナンス機関およびその委員会の構成	コーポレートガバナンス･ガイドライン有価証券報告書	-
102-23	最高ガバナンス機関の議長	役員紹介コーポレートガバナンス･ガイドライン	P.43
102-24	最高ガバナンス機関の指名と選出	コーポレートガバナンス･ガイドラインコーポレートガバナンスに関する報告書	-
102-25	利益相反	コーポレートガバナンス･ガイドライン社外役員の独立性判断基準コーポレートガバナンスに関する報告書	P.41-44
102-26	目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割	コーポレートガバナンス･ガイドライン CSR推進体制	P.7
102-27	最高ガバナンス機関の集合的知見	コーポレートガバナンス･ガイドライン	-
102-28	最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価	取締役会の実効性評価	P.44
102-29	経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント	CSR推進体制コーポレートガバナンス･ガイドライン	P.7
102-30	リスクマネジメント・プロセスの有効性	CSR推進体制リスクマネジメント	P.7,45
102-31	経済、環境、社会項目のレビュー	CSR推進体制	P.7
102-32	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	マテリアリティの特定	P.9-10
102-33	重大な懸念事項の伝達	リスクマネジメント	P.45
102-34	伝達された重大な懸念事項の性質と総数	実績データ：社会	P.57
102-35	報酬方針	コーポレートガバナンス･ガイドラインコーポレートガバナンスに関する報告書	-
102-36	報酬の決定プロセス	コーポレートガバナンス･ガイドライン	-

ステークホルダー・エンゲージメント

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
102-40	ステークホルダー・グループのリスト	ステークホルダーエンゲージメント	P.8
102-41	団体交渉協定の対象となる全従業員の割合	国内：86.4% 国外：各国での法規制に基づき、従業員は団体交渉権を有する	-
102-42	ステークホルダーの特定および選定	ステークホルダーエンゲージメント	P.8
102-43	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法	ステークホルダーエンゲージメント顧客満足度調査人事マネジメント体制	P.8 P.26 P.34
102-44	提起された重要な項目および懸念	ステークホルダーエンゲージメント顧客満足度調査	P.8 P.26

報告

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
102-45	連結財務諸表の対象になっている事業体	編集方針有価証券報告書	P.1
102-46	報告書の内容および項目の該当範囲の確定	マテリアリティの特定	P.9-10
102-47	マテリアルな項目のリスト	マテリアリティの特定	P.9-10
102-48	情報の再記述	顧客満足度調査実績データ：社会	P.26 P.57
102-49	報告における変更	修正はありません	-
102-50	報告期間	編集方針	P.1
102-51	前回発行した報告書の日付	編集方針	P.1
102-52	報告サイクル	編集方針	P.1
102-53	報告書に関する質問の窓口	編集方針	P.1
102-54	GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張	GRIスタンダードを参照しています。
102-55	内容索引	GRIガイドライン対照表
102-56	外部保証

マネジメント手法

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
103-1	マテリアルな項目とその該当範囲の説明	マテリアリティの特定マテリアルな項目と該当範囲	P.9-10 —
103-2	マネジメント手法とその要素	マテリアリティの特定製品競争力顧客対応力生産性向上人と職場経営基盤	P.9-10 P.15 P.21 P.27 P.33 P.41
103-3	マネジメント手法の評価	マテリアリティの特定	P.9-10

経済

経済パフォーマンス

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
201-1	創出、分配した直接的経済価値	ファクトブック有価証券報告書	—
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	マテリアリティの特定環境についてのリスクと機会	P.9-10 P.49
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	有価証券報告書	—

腐敗防止

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	実績データ：社会コンプライアンス	P.46、57

環境

エネルギー

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
302-1	組織内のエネルギー消費量	実績データ：環境	P.58
302-2	組織外のエネルギー消費量	実績データ：環境（スコープ 3 CO₂排出量）	P.59
302-3	エネルギー原単位	実績データ：環境	P.58
302-4	エネルギー消費量の削減	地球温暖化防止・省エネルギーの取り組み	P.50
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	持続可能な社会に貢献する製品	P.19-20

水

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
303-1	水源別の取水量	実績データ：環境	P.59
303-2	リサイクル・リユースした水	水使用量削減の取り組み	P.51

大気への排出

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
305-1	直接的な温室効果ガス排出量（スコープ1）	実績データ：環境	P.59
305-2	間接的な温室効果ガス排出量（スコープ2）	実績データ：環境	P.59
305-3	その他の間接的な温室効果ガス排出量（スコープ3）	実績データ：環境	P.59
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位	実績データ：環境	P.59
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	実績データ：環境	P.59
305-6	オゾン層破壊物質（ODS)の排出量	実績データ：環境	P.60
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物）	実績データ：環境	P.60

排水および廃棄物

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
306-1	種類別および処分方法別の廃棄物	実績データ：環境	P.60
306-2	重大な漏出	化学物質の管理	P.52
306-3	有害廃棄物の輸送	化学物質の管理	P.52

環境コンプライアンス

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
307-1	環境法規制の違反	実績データ：環境	P.60

社会

雇用

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
401-1	従業員の新規雇用と離職	実績データ：社会	P.55-56
401-2	正社員には支給され、非正社員には支給されない手当	ワーク・ライフ・バランス	P.37-38
401-3	育児休暇	ワーク・ライフ・バランス実績データ：社会	P.37-38 P.56

労働安全衛生

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
403-1	正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加	安全への取り組み	P.40
403-2	傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数	実績データ：社会	P.56

研修と教育

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
404-1	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	人材開発	P.35-36
404-2	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合	実績データ：社会	P.55

ダイバーシティと機会均等

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	実績データ：社会有価証券報告書	P.55

児童労働

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	自社におけるRBAの取り組みサプライチェーンマネジメント	P.48

強制労働

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	自社におけるRBAの取り組みサプライチェーンマネジメント	P.48

人権アセスメント

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
412-2	人権方針や手順に関する従業員研修	人権の尊重	P.47

サプライヤーの社会面のアセスメント

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	お取引先さまとの取り組み実績データ：社会	P.31,57
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	マテリアリティの特定サプライチェーンマネジメント	P.9-10 P.48

公共政策

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
415-1	政治献金	実績データ：社会	P.57

顧客の安全衛生

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	実績データ：社会	P.57

マーケティングとラベリング

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項	製品に関わる環境法規制における取り組みお客さまの安全のためにサプライチェーンマネジメント	P.20 P.25 P.48
417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例	該当はありません	—
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例	該当はありません	—

社会経済面のコンプライアンス

項目	指標	掲載箇所	サステナビリティレポート掲載ページ
419-1	社会経済分野の法規制の違反	実績データ：社会	P.57

バウンダリ

マテリアルな項目と該当範囲

GRI Standards			インパクトが生じる箇所				該当するマテリアリティ
GRI Standards			組織内	お客さま	取引先さま	コミュニティ	該当するマテリアリティ
経済	201	財務パフォーマンス	●	○	○	○	経営基盤
経済	205	腐敗防止	●	○	○	○	生産性向上
環境	302	エネルギー	●	○		○	経営基盤
	303	水	●	○		○	生産性向上
	305	大気への排出	●	○		○
	306	排水および廃棄物	●	○		○
	307	環境コンプライアンス	●	○	○	○
社会	401	雇用	●	○	○		人と職場
	403	労働安全衛生	●				経営基盤
	404	研修と教育	●	○
	405	ダイバーシティと機会均等	●			○
	412	人権アセスメント	●		○	○	経営基盤
	414	サプライヤーの社会面のアセスメント	○	○	●	○	経営基盤
	416	顧客の安全衛生	○	●		○	顧客対応力
	419	社会経済面のコンプライアンス	●			○	経営基盤

直接的：● 間接的：○