研究開発

未来を見据えた研究開発

ICTの進化とともに、エレクトロニクスが人々の生活により身近なものとなっています。ICTを支える半導体の需要が拡大する中、地球の持続可能性に対する世界的な意識の高まりを背景に、データ社会の進展と地球環境の保全の両立に向けた要請がさらに強まり、半導体に求められる性能も多様化しています。
東京エレクトロンは、夢のある社会の発展に貢献していくため、製造技術の革新と超高生産性の追求をはじめ、社会の変化を捉え未来を見据えた研究開発に取り組んでいます。

多様化に向かう市場

CPU: Central Processing Unit。コンピュータの中でデータの演算処理をおこなう「頭脳」にあたる半導体

研究開発力の強化

当社は、付加価値の高いnext-generation productsをタイムリーに市場に投入するため、研究開発を強化するShift Leftの推進に注力しています。Shift Leftは、製品開発プロセスの初期段階にリソースを集中させることで、お客さまの潜在ニーズを早期に把握し、量産試作機の迅速な納入を可能とする取り組みです。先端技術開発におけるお客さまとの緊密な連携は、製品の競争優位性を確保し、技術革新を迅速に市場へ反映させることに寄与します。
さらに、将来を見据えたDXの推進により、AIを用いたデータ解析やプロセスの自動化などを通して研究開発の効率化を図るとともに、イノベーティブな製品創出に向けた開発を推進しています。同時に、DX人材の確保・育成に向けたプログラムの拡充にも取り組んでいます。
また各開発拠点と事業本部、コーポレートイノベーション本部が一体となり研究開発を進め、将来の先進的な技術開発と新たな価値創造に向け、グローバルなオープンイノベーションや産業界・アカデミアとの協業も強化しています。
こうした取り組みを通じて、グローバルな事業環境の変化と社会からの要請に対応し、お客さまの期待に応える品質と高い製品セキュリティの確保に努めています。そしてデジタル化と地球環境保全の両立に貢献し、半導体産業の進化を支えるとともに、企業としての持続的な成長を目指していきます。

研究開発拠点

藤井本社、穂坂事業所、東北事業所

合志本社、大津事業所、福岡事業所

Chaska Head Office、Chelmsford Office

開発体制のさらなる強化

当社は、将来の成長を見据え積極的な投資をおこない、開発体制のさらなる強化に努めています。これまで宮城技術革新センターや東京エレクトロン テクノロジーソリューションズの穂坂事業所において新開発棟を竣工しました。さらに、2025年には東京エレクトロン宮城と東京エレクトロン九州において新開発棟の稼動しました。

Shift Left

当社は、製品開発プロセスの初期工程に、技術・人材・費用などのリソースを投じるShift Leftを重視し、お客さまと共創した技術ロードマップを実現するための各種技術の開発や、未来の複数世代を見据えた研究に取り組んでいます。
Shift Leftによる製品開発では、お客さまのご要望を早期に把握し、フィードバックで得られた情報を技術開発に反映させ優位性の高い製品を提案することで、お客さまの製品デバイスの歩留まりと量産ライン装置稼動率の最大化に貢献しています。また、お客さまの工場や開発・研究所に早い段階で評価機を納入するオンサイトコラボレーションを推進し、技術開発から量産装置への反映までの早期化と開発効率の最大化を図っています。

知的財産マネジメント

また、国内外のパートナー企業さまやコンソーシアム・アカデミアとの協業においても数多くの発明を創出しており、過去3年間で61件の特許を共同出願しています。
その結果、2024年3月末時点の特許保有件数は、半導体製造装置業界でNo. 1の23,249件であり、知的財産の分野における優位性をグローバルレベルで構築しています。
また、当社の特許ポートフォリオは、他社への影響力や近年の技術的価値上昇度などにおいて高い評価を受けており、2024年に引き続き、「Clarivate Top100 グローバル・イノベーター 2025」、および「LexisNexis Global Top 100 Innovation Momentum 2025」にも選出されています。
当社は、知的財産を中長期的な企業価値向上における重要な資産と位置づけており、今後も量と質の両面で競争力のある知的財産権ポートフォリオを構築することで自社技術の差別化を図り、製品競争力の向上に努めていきます。

2023年算出値