Editorial Policy
編集方針
最新の当社のサステナビリティに関する実績や取り組み状況については、ウェブサイト上で情報開示しています。
2022年まではサステナビリティレポート、以降はサステナビリティウェブサイトアーカイブをご確認ください。
報告対象範囲
原則として東京エレクトロングループ(連結26社)を対象としています。
- 日本：東京エレクトロン株式会社、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ株式会社、東京エレクトロン九州株式会社、東京エレクトロン宮城株式会社、東京エレクトロンFE株式会社、東京エレクトロンBP株式会社
- 海外：連結子会社20社(Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Europe Ltd.、Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Taiwan Ltd.、Tokyo Electron(Shanghai)Ltd.、Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.含む)
報告対象期間
2023年度(2023年4月1日から2024年3月31日まで)、一部2024年度も対象。
情報更新時期
2024年8月(以降、即時の開示が必要と判断した情報については都度更新します)
参考ガイドライン
- Global Reporting Initiative (GRI): GRIスタンダード
- 国連グローバル・コンパクト 原則
