Editorial Policy

編集方針

最新の当社のサステナビリティに関する実績や取り組み状況については、ウェブサイト上で情報開示しています。
2022年まではサステナビリティレポート、以降はサステナビリティウェブサイトアーカイブをご確認ください。

報告対象範囲

東京エレクトロングループ(連結26社)を対象としています。一部の社会データおよび環境データについては、データの特性および集計方法の違いにより、報告対象範囲を連結範囲と一部異なる範囲で設定しています。報告対象範囲が異なる場合は、その該当箇所に個別に注記しています。「東京エレクトロングループ」および「グループ全体」は連結(26社)すべてを指します。また、「日本」とは連結会社のうち日本国内に拠点を置く会社を指し、「海外」とは連結会社のうち日本国外に拠点を置く会社を指します。

日本：東京エレクトロン株式会社、東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社、東京エレクトロン九州株式会社、東京エレクトロン宮城株式会社、東京エレクトロンFE株式会社、東京エレクトロンBP株式会社
海外：連結子会社20社(Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Europe Ltd.、Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Taiwan Ltd.、Tokyo Electron(Shanghai)Ltd.、Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.含む)