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GRIガイドライン対照表／バウンダリ 2020

GRIガイドライン対照表 2020

一般標準開示項目

組織のプロフィール

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
102-1 組織の名称 P.62  
102-2 活動、ブランド、製品、サービス P.3-4
P.62
102-3 本社の所在地 P.62  
102-4 事業所の所在地 P.62  
102-5 所有形態および法人格 P.62  
102-6 参入市場 P.3-4
P.62
102-7 組織の規模 P.3-4
P.62
102-8 従業員及びその他の労働者に関する情報 P.55  
102-9 サプライチェーン P.48  
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 変更はありません — —
102-11 予防原則または予防的アプローチ P.9-10
P.43-44		  
102-12 外部イニシアティブ P.8  
102-13 団体の会員資格 P.8  

戦略

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
102-14 上級意思決定者の声明 P.5-6  
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 P.10
P.9-10
P.13-14

倫理と誠実性

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 P.7
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 P.45-46  

ガバナンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
102-18 ガバナンス構造 P.40-43
102-19 権限移譲 P.40-43
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 P.7
P.40-43
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 P.10  
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成    
102-23 最高ガバナンス機関の議長    
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出    
102-25 利益相反    
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 P.7
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見    
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 P.42-43
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント P.7
P.9-10
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 P.7
P.43-44		  
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー P.7  
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 P.9-10  
102-33 重大な懸念事項の伝達 P.43-44  
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 P.57  
102-35 報酬方針    
102-36 報酬の決定プロセス    
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与    

ステークホルダー・エンゲージメント

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
102-40 ステークホルダー・グループのリスト P.10  
102-41 団体交渉協定     団体交渉協定の対象となる全従業員の割合
国内: 86.5％
国外: 各国での法規制に基づき、従業員は団体交渉権を有する
102-42 ステークホルダーの特定および選定 P.10  
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 P.10
P.26		  
102-44 提起された重要な項目および懸念 P.10
P.26		  

報告実務

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 P.1
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 P.9-10  
102-47 マテリアルな項目のリスト P.9-10  
102-48 情報の再記述 P.11-12
P.26
P.57		  
102-49 報告における変更 修正はありません —  
102-50 報告期間 P.1  
102-51 前回発行した報告書の日付 P.1  
102-52 報告サイクル P.1  
102-53 報告書に関する質問の窓口 P.1  
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダードを参照しています。    
102-55 GRI内容索引    
102-56 外部保証 P.61  

マネジメント手法

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 P.9-10
103-2 マネジメント手法とその要素 P.9-10P.15
P.21
P.27
P.33
P.39		  
103-3 マネジメント手法の評価 P.9-10  

経済

経済パフォーマンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
201-1 創出、分配した直接的経済価値   —
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 P.9-10
P.49		  
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度   —

間接的な経済的インパクト

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
203-1 インフラ投資および支援サービス P.9
P.53-54		  

調達慣行

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 P.48  

腐敗防止

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P.57  

反競争的行為

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 P.57  

環境

原材料

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
301-2 使用したリサイクル材料 P.51  
301-3 再生利用された製品と梱包材 P.51  

エネルギー

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
302-1 組織内のエネルギー消費量 P.58-59  
302-2 組織外のエネルギー消費量 P.58  
302-3 エネルギー原単位 P.11-12
P.58-59		  
302-4 エネルギー消費量の削減 P.50  
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 P.11-12
P.20		  

水と廃水

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
303-1 共有資源としての水との相互作用 P.51
P.58		  
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント P.51  
303-3 取水 P.51  
303-4 排水 P.51  
303-5 水消費 P.58  

生物多様性

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト P.52  
304-3 生息地の保護・復元 P.52  

大気への排出

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） P.50
P.58		  
305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） P.50
P.58		  
305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） P.50
P.58		  
305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位 P.58  
305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 P.58  
305-6 オゾン層破壊物質（ODS)の排出量 P.60  
305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 P.60  

排水および廃棄物

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
306-1 排水の水質および排出先 P.60  
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 P.51  
306-4 有害廃棄物の輸送 P.52  

環境コンプライアンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
307-1 環境法規制の違反 P.60  

サプライヤーの環境面のアセスメント

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー P.48  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 P.48  

社会

雇用

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
401-1 従業員の新規雇用と離職 P.55-56  
401-2 正社員には支給され、非正社員には支給されない手当 P.36  
401-3 育児休暇 P.36
P.56		  

労働安全衛生

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム P.38  
403-2 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 P.56  
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション P.38  
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 P.38  
403-6 労働者の健康増進 P.37  
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 P.38  
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 P.55  

研修と教育

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 P.11  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび以降支援プログラム P.35  
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 P.56  

ダイバーシティと機会均等

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P.57

結社の自由と団体交渉

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー P.46-47

児童労働

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P.48

強制労働

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー P.48

人権アセスメント

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 P.48  
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 P.46-47  

地域コミュニティ

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 P.9
P.53-54		  

サプライヤーの社会面のアセスメント

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー P.32
P.57		  
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 P.9-10
P.48		  

公共政策

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
415-1 政治献金 P.57  

顧客の安全衛生

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 P.57  

マーケティングとラベリング

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 P.20
P.25
P.48		  
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当はありません —  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当はありません —  

社会経済面のコンプライアンス

項目 指標 掲載箇所 サステナビリティ
レポート掲載ページ		 その他掲載箇所・参考
419-1 社会経済分野の法規制の違反 P.57  

バウンダリ

マテリアルな項目と該当範囲

GRI Standards インパクトが生じる箇所 該当するマテリアリティ
組織内 お客さま 取引先さま コミュニティ
経済 201 財務パフォーマンス ● ○ ○ ○ 経営基盤
205 腐敗防止 ● ○ ○ ○ 生産性向上
環境 302 エネルギー ● ○   ○ 経営基盤
303 水 ● ○   ○ 生産性向上
305 大気への排出 ● ○   ○  
306 排水および廃棄物 ● ○   ○  
307 環境コンプライアンス ● ○ ○ ○  
社会 401 雇用 ● ○ ○   人と職場
403 労働安全衛生 ●       経営基盤
404 研修と教育 ● ○     顧客対応力
● ○     生産性向上
● ○     人と職場
● ○     経営基盤
405 ダイバーシティと機会均等 ●     ○ 人と職場
412 人権アセスメント ●   ○ ○ 経営基盤
414 サプライヤーの社会面のアセスメント ○ ○ ● ○
416 顧客の安全衛生 ○ ●   ○ 顧客対応力
419 社会経済面のコンプライアンス ●     ○ 経営基盤

直接的：●　間接的：○