TELのサステナビリティ

最先端の技術と確かなサービスで、夢のある社会の発展に貢献します people. Technology. Commitment.

CSR方針

東京エレクトロンのサステナビリティは基本理念を実現する取り組みです。当社では、企業統治や法令遵守、倫理などの観点から持続可能なオペレーションを追求するとともに、製品やサービスの提供による新たな価値の創造により、社会課題の解決に貢献すべくサステナビリティ活動を展開しています。これからもサステナビリティ活動を通してステークホルダーの皆さまとの信頼関係の構築に努め、企業価値を向上させることで、持続可能な夢のある社会の発展に貢献します。

重要分野(マテリアリティ)の事業活動における展開(持続可能なオペレーション、新たな価値の創造)により、社会課題の解決に貢献するサスティナビリティのオペレーションを展開 夢のある社会の発展、企業価値の向上に貢献 再投資、株主や従業員への分配、納税による収益の分配を実現

サステナビリティ推進体制

当社では、中長期的な企業価値向上の観点からサステナビリティマネジメントと事業戦略との統合を図り、推進しています。サステナビリティの活動を推進するために、以下の3つの会議体を設けています。サステナビリティに関する最高意思決定機関であるサステナビリティ定例会議では、当社全体の方針や重要案件について討議しています。それに基づき、サステナビリティグローバル会議においては、サステナビリティ目標の設定や達成に向けた活動の進捗管理、グローバルプロジェクトの推進に関する議論や、ベストプラクティスの共有などをおこなっています。サステナビリティ月次連絡会では、各部署の担当者とサステナビリティ活動についての情報を共有し、横断的なテーマに取り組むための連携体制を構築しています。

また、サステナビリティ方針や目標を理解し、サステナビリティの推進を取りまとめるサステナビリティマネージャーを本社のみならず国内グループ会社や海外現地法人において任命することにより、さらなる体制の強化を図っています。

会議名称 主な参加メンバー 会議内容 開催頻度
サステナビリティ定例会議 ・取締役会長
・代表取締役社長・CEO
・取締役および本部長
・全社サステナビリティ方針の決定
・重要案件についての話し合い
年2回
サステナビリティグローバル会議 ・CSR推進担当取締役
・関連部門長
・国内グループ会社・海外現地法人サステナビリティマネージャー
・サステナビリティ目標達成のための活動の進捗管理
・グローバルプロジェクトの推進
・ベストプラクティスの共有
年2回
サステナビリティ月次連絡会 ・各部署サステナビリティ担当者 ・サステナビリティ活動内容の共有
・横断的テーマへの取り組み
月1回

サステナビリティ推進賞賞状

当社においてこれらの会議体に加え、産業や社会の課題解決や発展および基本理念の実践に向け、全従業員を対象に「仕事の中のサステナビリティ」展開事例を年に一度募集し、優れた取り組みについては代表取締役社長・CEOよりサステナビリティ推進賞を授与しています。

SDGs(持続可能な開発目標)に対する取り組み

東京エレクトロンはSDGsを支援しています

SDGsは、2015年の「国連持続可能な開発サミット」にて全会一致で採択された2030年までの世界共通の目標です。当社では、事業を通じて取り組むSDGsのゴールを、サステナビリティ年度目標や中期目標、およびマテリアリティごとに明確にし、当社全体に展開しています。

また、2020年度よりSDGsワークショップを定期的に開催し、多様な分野で働く従業員が集まり、事業を通じてSDGsの達成に貢献するさまざまな提案についての検討をおこなっています。

国際的なイニシアティブへの参画

当社は、サステナビリティの国際的な推進機関である国連グローバル・コンパクト(UNGC*¹)に署名しUNGCが掲げる「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」の4分野・10原則を支持し、「健全なグローバル化」と「持続可能な社会」の実現に取り組んでいます。また、Responsible Business Alliance(RBA*²)のメンバー企業として、5つのフレームワーク(労働、環境、安全衛生、倫理、マネジメントシステム)より構成されるRBA行動規範を遵守することで、サプライチェーンにおけるサステナビリティの推進に努めています。

またTask Force on Climate-related Financial Disclosures(TCFD*³)の提言に賛同を表明し、気候変動が事業におよぼすリスクや機会についてガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標のフレームワークに基づき取り組みを進めています。

*1 UNGC: United Nations Global Compact。1999年の世界経済フォーラムにおいて、当時国連事務総長であったコフィー・アナンが企業に対して提唱したイニシアティブである。2013年に署名
*2 RBA: エレクトロニクス産業を中心としたサプライチェーンサステナビリティを推進する国際的なイニシアティブ。2015年より参加
*3 TCFD: 気候関連財務情報開示タスクフォース。2020年より賛同を表明

外部からの評価

当社のサステナビリティ活動は世界各国の評価機関より高い評価を得ています。「DJSI*¹Asia Pacific」、「FTSE4Good Index*²」、「MSCI World ESG Leaders Indexes*³」など、世界の代表的なESG投資インデックスの投資銘柄に継続して選定されるとともに、2021年には「Sustainalytics' ESG Risk Ratings*⁴」において、「Low Risk」企業としての評価を得ました。

*1 DJSI: Dow Jones Sustainability Indices。ESG(環境、社会、ガバナンス)投資インデックス。DJSI Asia Pacificはアジア太平洋地域が対象
*2 FTSE4Good Index: 環境や企業の社会的責任に関するインデックス
*3 MSCI World ESG Leaders Indexes: MSCI社が作成しているESG投資インデックスであるMSCI Global Sustainability Index のうちESGに優れた企業が選定される
*4 Sustainalytics' ESG Risk Ratings: オランダのSustainalytics社が機関投資家向けに提供するESGリスク評価で、産業固有のESGリスクに晒されている度合いと、リスクの管理状況を把握し、未管理状態のESGリスクを評価した結果を格付けしたもの。Copyright ©2021 Sustainalytics.All rights reserved.This article contains information developed by Sustainalytics (www.sustainalytics.com新しいウィンドウで開く).Such information and data are proprietary of Sustainalytics and/or its third party suppliers (Third Party Data) and are provided for informational purposes only.They do not constitute an endorsement of any product or project, nor an investment advice and are not warranted to be complete, timely, accurate or suitable for a particular purpose.Their use is subject to conditions available at https://www.sustainalytics.com/legal-disclaimers新しいウィンドウで開く
*5 使用ロゴの説明については下記URL リンクをご覧ください。https://www.tel.co.jp/sustainability/review.html

中期経営計画における財務モデル

当社ではサステナビリティ方針に沿って持続可能なオペレーションを追求するとともに、事業を通じて新たな価値を創造し産業や社会の課題解決や発展に貢献することで、中長期的な利益と継続的な企業価値の向上に努めています。2019年5月、半導体およびフラットパネルディスプレイ製造装置市場の成長を背景に、中期経営計画を策定し、財務モデルにおいては、2024年3月までに売上高2兆円、営業利益率30%以上、ROE*30%以上という目標を掲げました。マクロ経済や半導体の需給バランスなどに変化が生じた場合においても、適切な利益の創出と還元を目指し、2つの目標を設定しています。

2020年度の実績および中期経営計画の財務モデル

2020年度(実績) 財務モデル(~ 2023年度)
売上高 1兆3,991億円 1兆5,000億円 1兆7,000億円 2兆円
営業利益率 22.9% 26.5% 28.0% >30.0%
ROE 26.5% >30.0%

* ROE: Return On Equity。自己資本利益率