TOKYO ELECTRON LIMITED

健康

健康についての考え方

従業員が充実したライフワークを実現すると同時に、最大限にその能力を発揮し事業の発展に貢献していくためには、従業員一人ひとりが健康でいきいきと働けることが重要です。東京エレクトロンでは、制度を整え従業員が安心して働くことができる環境を構築しています。また、健康を維持するためには、従業員が健康状態を自覚し、自ら改善を進めることが重要と考え、2012年2月に発表した「健康宣言」のもと、これらを支援する取り組みを継続的に実施しています。

健康経営

当社が継続的に発展していくためには、社員一人ひとりが充実した日々を送り、パフォーマンスを最大限に発揮することが重要です。社員が事業の原動力であるという認識のもと、健康で安心して働ける職場環境の整備に努めています。

法令に基づく各種健康診断や、担当産業医による長時間労働者への面接指導などを実施しいる他、希望者には社外の産業カウンセラーによるカウンセリングの機会も提供しています。また、マネジメント層を対象にしたラインケア*¹セミナーを定期的に開催するとともに、必要に応じて国内グループ会社の健康担当者や医療従事者との連絡会議をおこない、健康に関するサポートを強化しています。

さらに「コラボヘルス*²」の考えに基づき、東京エレクトロン健康保険組合と連携し健康診断の検査データを活用して、社員個人の状況に応じた保健指導や効果的な予防・健康づくりを実践する「データヘルス*³」の取り組みを積極的に展開しています。

その結果、特定保健指導*⁴の実施率が上昇するなど、従業員の健康リテラシーの向上につながっています。また、国内グループ会社全体で「健康経営優良法人*⁵ 2023」に認定され、2019年度から4年連続で上位500社に選ばれました。

今後も社員の健康維持や増進に向けて、グローバルレベルでさまざまな取り組みを展開していきます。

ラインケア: 職場のメンタルヘルス対策の1 つであり、管理監督者が中心となり職場で労働者からの相談に対応し、職場環境の改善などを図ること

コラボヘルス: 健康保険組合などの保険者と企業が積極的に協力し合い、労働者やその家族の健康増進を効果的および効率的におこなうこと

データヘルス: 医療保険者が電子的に保有された健康医療情報を活用し、分析した上で加入者の健康状態に即しておこなわれる、より効果的・効率的な保健事業を指す

特定保健指導: メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)該当者および予備群の減少や、生活習慣病やがんなどの早期発見・早期治療などを目的としておこなう保健指導

健康経営優良法人: 地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度

健康経営推進の戦略マップ
健康投資 休暇制度の導入 社員健康情報ポータルサイトの導入 健康管理システムの導入 定期健康診断、人間ドック実施 各種セミナーの実施 メンタルヘルス研修 法定以上の休暇制度 健保との連携 活動量計活用、禁煙プログラム 特定保健指導への事業者積極支援 健康投資効果 健康投資施策の取組状況に関する指標 各種セミナー参加率の向上 メンタルヘルス施策参加率の向上 有給休暇、リフレッシュ休暇取得率の向上 活動量計を活用した施策(ウォーキングラリー等)への参加率の向上 禁煙プログラムの参加率の向上 特定保健指導の参加率の向上 従業員の意識変容・行動変容に関する指標 健全な食生活を送る従業員等の割合の向上 メンタル要因での長期休養する社員数の減少 運動習慣のある従業員等の割合の向上 喫煙者比率の低下 特定保健指導対象者数の減少(各健康指標の高リスク者減少) 自己申告アンケート、エンゲージメントサーベイの結果向上 健康関連の最終的な目標指標 プレゼンティーズムの改善 日々健康で業務に当たれる環境の創造 アブセンティーズムの低減 休職・欠勤者低減 ワークエンゲージメントの向上 健康経営で目指す姿 社員が健康を維持・向上することで、個々の能力を十分に発揮できる環境整備 個人の成長およびライフの充実を実現 企業の成長を実現
主要項目の経年変化 2021年度 2022年度
有給休暇取得率 64.6% 70.0%
リフレッシュ休暇取得者人数 512人 1,731人
特定保健指導実施率*¹ 43.7%(2020年度) 52.7%(2021年度)
休職者の割合
(フィジカル、メンタル含む、1か月以上の長期休職者の割合を算出)
1.8% 1.8%
女性の健康課題に関する施策の参加状況 12.0% 12.5%
喫煙習慣のある社員の割合 22.0% 22.4%
ヘルスケアプラットフォーム 登録者数および登録者割合*² 8,697人(95.0%) 
ヘルスケアプラットフォーム 月平均のアクティブユーザー割合 48.7% 46.0%
 

健康保険組合と集計年度が異なるため、括弧内に集計年度を記載

2022年度から集計

健康についての取り組み

健康宣言

当社では2012年に発表した健康宣言のもと、Eat・Rest・Walk・Talk の観点より、健康課題に応じたさまざまな取り組みを推進しています。具体的には、体組成測定会*や健康相談会、ウォーキングイベントの実施、また社員食堂におけるヘルシーメニューの提供や禁煙指導など、日々の生活から従業員の健康づくりへの意識を高め、健康宣言の実践につながるサポートをおこなっています。

体組成測定会: 生活習慣病予防や自身の身体の状態を把握するため、体組成計で、骨格筋量、体脂肪量を計測する機会

ストレスチェックの実施

従業員のメンタルヘルスマネジメントとして、厚生労働省が推奨する質問票を使用したストレスチェックを年に一度、日本で実施しています。その結果、産業医または保健師が高ストレスと判定された従業員や希望者との面談をおこなっています。また組織分析により、比較的負荷の高い組織へ改善を促すなど、従業員のメンタルサポートの徹底に努めています。なお、2020年度のストレスチェックの受検率は92.9%でした。

ストレスチェック受験率(日本)92.9%

セルフケアの仕組みづくり

当社では、健康管理の一つとしてヘルスケアプラットフォーム「Pep Up」を導入しています。従業員が自身の健康診断結果から血圧や体重、体脂肪率、また健康年齢*などを手軽に確認することができ、健康に関するセルフケアに役立っています。「Pep Up」を通じて、各自の健康状態に関連した情報の提供や、ウォーキングイベントの開催をおこなう他、運動や消費カロリーなどの管理をおこなえる活動量計を従業員に配布しています。

健康年齢: 健康診断結果に基づいて算出された、生活習慣病のリスクを表す指標。実際の年齢と比較して、プラス・マイナス何歳かが表示され、自分の健康状態が何歳相当かを知ることができる

経営基盤