健康

健康経営についての考え方

東京エレクトロンでは、企業の成長と継続的な発展には、社員一人ひとりが充実した日々を送り、その能力を最大限に発揮することが必要と考えています。社員が健康でいきいきと働くことができる環境を整えるとともに、社員自ら健康状態を自覚し、維持・改善に取り組むことが重要です。また当社では2012年2月に発表した「健康宣言」のもと、健康推進担当のコーポレートオフィサーを統括責任者とした健康経営を推進しています。

健康経営の目的

当社は、社員一人ひとりが健康を維持・向上し、個人の成長および充実したライフスタイルを送ることができるよう努めるとともに、個々の能力を十分に発揮できる環境を整備し、企業価値向上につなげることを目的として健康経営に取り組んでいます。

健康経営の推進体制

健康経営を推進するため健康推進担当のコーポレートオフィサーを統括責任者とした推進体制を構築し、活動方針の決定やモニタリングをおこなっています。当社は2012年に「健康宣言*」を発表し、本社人事部や各グループ会社の産業医、保健師などの産業保健スタッフ、また東京エレクトロン健康保険組合と連携しながら課題に取り組んでいます。

健康宣言: 「Eat」「Rest」「Walk」「Talk」の観点より、健康課題に応じたさまざまな取り組みを推進

具体的な取り組み

企業価値向上に向けて、社員の健康を維持・向上させ、個々の能力を十分に発揮するためには、社員エンゲージメントや生産性の向上が重要と考え、以下の健康経営戦略マップを策定し、健康経営施策を実行しています。

健康経営推進の戦略マップ

メンタルヘルス対策

社員のメンタルヘルスマネジメントとして、厚生労働省が推奨する質問票を使用したストレスチェックを年に一度、日本で実施しています。ストレスチェックの結果において高ストレス者と判定された社員については、産業医または保健師による面談を勧奨し、希望者には面談を実施しています。また外部カウンセラーやEAP*を導入し、社員のメンタルサポートの徹底に努めています。
メンタルヘルスの不調により休養した社員については、職場復帰に向け、EAPの復職準備プログラムなど充実したサポートを提供しています。

EAP: Employee Assistance Program。メンタルヘルスが不調の従業員をサポートするプログラム

セルフケアの仕組みづくり

健康管理の1つとしてヘルスケアプラットフォーム「Pep Up」を導入しています。社員が自身の健康診断結果から血圧や体重、体脂肪率、また健康年齢*などを手軽に確認し、健康に関するセルフケアをおこなうことができます。「Pep Up」を通じて、各自の健康状態に関連した情報の提供や、ウォーキングイベントの開催をおこなうとともに、運動や消費カロリーなどの管理が可能なウエアラブル端末を社員に配布し、健康増進につなげています。

健康年齢: 健康診断結果に基づいて算出された、生活習慣病のリスクを表す指標。実際の年齢と比較して、プラス・マイナス何歳かが表示され、自分の健康状態が何歳相当かを知ることができる

特定保健指導の推進

当社と東京エレクトロン健康保険組合では、特定保健指導をおこなうことで生活習慣病の早期対応、重症化の予防に取り組んでいます。

健康に関するセミナー開催

当社では、睡眠・運動・栄養に関するセミナーをグループ全体で開催し、加えてグループ会社においても、各社の課題に合わせたセミナーを開催しています。また東京エレクトロン健康保険組合と連携したイベントを開催し、社員の健康意識への向上や生活習慣の改善に向けた働きかけをおこなっています。

各種指標・実績

当社では、社員は価値創出の源泉であるとの認識のもと、社員の定着率99％(日本)とする目標を掲げています。2023年度の定着率は98.8％となりましたが、今後も社員エンゲージメントのさらなる向上を目指し、継続的かつ効果的な施策を展開していきます。
また、特定保健指導実施率や有給休暇取得率については、これまでの取り組みにより改善されています。社員の生活習慣や心身の健康の改善に取り組み、社員の健康維持・向上に努めていきます。

健康保険組合と集計年度が異なるため、括弧内に集計年度を記載

人間ドックなどでの「特定健康診査(特定健診)」の質問票の有効回答から作成

2022年度から集計