健康

健康についての考え方

従業員が充実したライフワークを実現すると同時に、最大限にその能力を発揮し事業の発展に貢献していくためには、従業員一人ひとりが健康でいきいきと働けることが重要です。東京エレクトロンでは、制度を整え従業員が安心して働くことができる環境を構築しています。また、健康を維持するためには、従業員が健康状態を自覚し、自ら改善を進めることが重要と考え、2012年2月に発表した「健康宣言」のもと、これらを支援する取り組みを継続的に実施しています。

健康経営

従業員一人ひとりが充実したライフワークを送り、最大限のパフォーマンスを実現することは、当社の今後の発展においても重要です。当社では、従業員が健康で働きやすい環境を構築するため、制度のさらなる整備に取り組んでいます。法令に基づいた各種健康診断の実施や、長時間労働者に対し、担当産業医による面接指導などをおこなっています。また、マネジメント層を対象にしたラインケア*1セミナーの定期的な開催や、必要に応じてTELグループ各社の健康担当者や医療従事者との連絡会議をおこない、健康に関するサポートの強化に取り組んでいます。さらに、「コラボヘルス*2」の考えに基づき、東京エレクトロン健康保険組合と連携し、健康診断の検査データを活用し、従業員個人の状況に応じた保健指導や効果的な予防・健康づくりを実践する「データヘルス*3」の取り組みを積極的に展開しています。その結果、2020 年度は特定保健指導*4 の実施率が上昇するなど、従業員の健康リテラシーの向上につながっています。また、2020年度には2019年度に続き、国内グループ会社全体で「健康経営優良法人2021*5」の上位500社に認定されました。2021年度は新たに健康経営推進の戦略マップを設け、期待する効果や具体的な取り組みなどを明示し、従業員一人ひとりの各健康施策や数値指標への理解を促進することで、自主的な健康経営への取り組みを推進しています。当社は今後も従業員の健康維持や増進に向けて、グローバルレベルでさまざまな取り組みを展開していきます。

健康経営推進の戦略マップ

健康投資 休暇制度の導入 社員健康情報ポータルサイトの導入 健康管理システムの導入 定期健康診断、人間ドック実施 各種セミナーの実施 メンタルヘルス研修 法定以上の休暇制度 健保との連携 活動量計活用、禁煙プログラム 特定保健指導への事業者積極支援 健康投資効果 健康投資施策の取組状況に関する指標 各種セミナー参加率の向上 メンタルヘルス施策参加率の向上 有給休暇、リフレッシュ休暇取得率の向上 活動量計を活用した施策(ウォーキングラリー等)への参加率の向上 禁煙プログラムの参加率の向上 特定保健指導の参加率の向上 従業員の意識変容・行動変容に関する指標 健全な食生活を送る従業員等の割合の向上 メンタル要因での長期休養する社員数の減少 運動習慣のある従業員等の割合の向上 喫煙者比率の低下 特定保健指導対象者数の減少(各健康指標の高リスク者減少) 自己申告アンケート、エンゲージメントサーベイの結果向上 健康関連の最終的な目標指標 プレゼンティーズムの改善 日々健康で業務に当たれる環境の創造 アブセンティーズムの低減 休職・欠勤者低減 ワークエンゲージメントの向上 健康経営で目指す姿 社員が健康を維持・向上することで、個々の能力を十分に発揮できる環境整備 個人の成長およびライフの充実を実現 企業の成長を実現

健康についての取り組み

健康宣言

当社では2012年に発表した健康宣言のもと、Eat・Rest・Walk・Talk の観点より、健康課題に応じたさまざまな取り組みを推進しています。具体的には、体組成測定会*6 や健康相談会、ウォーキングイベントの実施、また社員食堂におけるヘルシーメニューの提供や禁煙指導など、日々の生活から従業員の健康づくりへの意識を高め、健康宣言の実践につながるサポートをおこなっています。

ストレスチェックの実施

ストレスチェック受験率(日本)92.9%

従業員のメンタルヘルスマネジメントとして、厚生労働省が推奨する質問票を使用したストレスチェックを年に一度、日本で実施しています。その結果、産業医または保健師が高ストレスと判定された従業員や希望者との面談をおこなっています。また組織分析により、比較的負荷の高い組織へ改善を促すなど、従業員のメンタルサポートの徹底に努めています。なお、2020年度のストレスチェックの受検率は92.9%でした。

セルフケアの仕組みづくり

当社では、健康管理の一つとしてヘルスケアプラットフォーム「Pep Up」を導入しています。従業員が自身の健康診断結果から血圧や体重、体脂肪率、また健康年齢*7 などを手軽に確認することができ、健康に関するセルフケアに役立っています。「Pep Up」を通じて、各自の健康状態に関連した情報の提供や、ウォーキングイベントの開催をおこなう他、運動や消費カロリーなどの管理をおこなえる活動量計を従業員に配布しています。

*1 ラインケア: 職場のメンタルヘルス対策の一つであり、管理監督者が中心となり職場で労働者からの相談に対応し、職場環境の改善などを図ること
*2 コラボヘルス: 健康保険組合などの保険者と企業が積極的に協力し合い、労働者やその家族の健康増進を効果的および効率的におこなうこと
*3 データヘルス: 医療保険者が電子的に保有された健康医療情報を活用し、分析した上で加入者の健康状態に即しておこなわれる、より効果的・効率的な保健事業を指す
*4 特定保健指導: メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)該当者および予備群の減少や、生活習慣病やがんなどの早期発見・早期治療などを目的としておこなう保健指導
*5 健康経営優良法人: 地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度
*6 体組成測定会: 生活習慣病予防や自身の身体の状態を把握するため、体組成計で、骨格筋量、体脂肪量を計測する機会
*7 健康年齢: 健康診断結果に基づいて算出された、生活習慣病のリスクを表す指標。実際の年齢と比較して、プラス・マイナス何歳かが表示され、自分の健康状態が何歳相当かを知ることができる