安全についての考え方
東京エレクトロングループは、開発・製造・輸送・据付・メンテナンス等各種の業務遂行、およびトップマネジメントから現場担当者まで、すべての人々が、安全と健康を最優先とし、安全性向上および健康増進に向けて積極的かつ継続的な改善に努めます。
安全第一の理念に基づき、安全性の高い製品を追求し、関わるすべての人々の安全と健康的な労働環境の維持向上に努めます。
各種事業活動において、安全と健康の阻害要因があることを認識し、これらの改善に向け、本質安全に基づいた装置設計と卓越したサービス力により、より安全・安心な場の構築を継続的に努力します。
全ての従業員は、関わる場と人々の安全と健康の維持・向上について、常に問題意識、改善意識を持ち、マネジメント、担当者がそれぞれの責任のもと行動します。
安全や健康関連の法令と国際的なルールを遵守し、また業界のガイドライン等も考慮し、安全と健康の促進に努めます。
幅広いステークホルダーとの共通理解のもと、連携・協力を推進し、その期待に適切に対応していきます。
全社員が安全に働ける現場を実現するためには、一人ひとりが安全についての意識を高めることが重要です。当社では「Safety First」を安全のスローガンとして掲げ活動しています。全体を統括する「EHS会議」のもとに「装置安全推進会議」「作業安全推進会議」を設置しています。装置安全推進会議では、装置の安全に関わる国際的な安全規格や各地域の法規に準じた設計ルールを適宜見直しまた新しい規制に関する該否と対応策の決定、展開を行っています。また、作業安全推進会議では、お客さまの拠点、当社グループ会社での作業安全に関わる案件をグローバルな視点で協議し、施策を実行しています。この会議体では、装置要因ならびに作業要因による人身事故や物損事故について原因を明らかにし、再発防止に取り組んでいます。
安全管理体制
当社では、「Safety First」をスローガンとして掲げ、継続的な安全推進活動を実施しています。OHSMS*に準じたマネジメントシステムを用いて安全衛生管理をおこない、またPDCAを展開し、労働災害の潜在的危険を低減することによって、安全衛生管理水準の向上に努めています。さらに、これらの課題をEHS会議や製造会社社長会などの社内会議で共有し、全社的な取り組みとして推進しています。
* OHSMS: Occupational Health and Safety Management System。安全衛生管理水準の向上を図る経営の仕組み
事故報告システム
事故が発生した場合は、2018年度に新しく開発された事故報告システム（TIRS*）によって関係者や責任者と情報を共有し、問題の解決と再発防止策の立案までをフォローする体制を展開しています。報告された人身災害事故のうち特に重度の人身事故になりうる事故に関しては、「重点管理人身事故」と位置づけ、状況・原因・対策を統括する役員に報告し、特に重要な案件については社長まで報告しています。また、EHS会議で情報を共有することで、全社的な事故防止を推進しています。
* TIRS: TEL Incident Report System
安全への取り組み
現場の安全巡視
当社の各事業所では、安全衛生委員会を毎月開催し、職場の安全・従業員の健康に関する対応を協議する他、安全巡視を実施しています。さらに、製造拠点でも各部の代表者による安全巡視を月1回以上おこない、自主的に問題を解決する体制を構築しています。
また、OHSMS*に準じたマネジメントシステムにより作業現場の潜在的なハザードを顕在化・分析し、その知識をグループ全体で共有しています。作業を行う際には、事前に作業内容に関するリスクやミス防止の対策について作業員全員で共有し、作業中も作業リーダーが現場全体を確認することによって、事故の原因となる「不安全な状態や行動」を排除しています。また、作業前の準備不足時や作業中の計画外事象発生時に、作業を一時停止し対策を実施するストップワーク活動を強化しています。さらに、安全管理担当者がハザードへの対処を指導し、作業員の安全意識向上に努めています。
危険予知・ストップワーク
当社の製造拠点では、作業開始前に作業者全員で作業内容やリスクについて共有し、一人ひとりが安全についての意識を高め、事故防止に努めています。また、作業中に想定外の状況となった場合には作業を一時停止して対策を実施する、いわゆる「ストップワーク」や、安全管理担当者の指導にも力を入れています。
安全教育
当社では安全な職場づくりのために2つの教育プログラムを世界共通で展開しています。
「基礎安全」教育
全従業員を対象とする基礎安全の教育です。入社時に導入教育として、その後は3年に1回のペースで内容を更新して教育を実施しています。
「上級安全」教育
製造現場やクリーンルーム内の作業者に向けた上級安全の教育です。対象者には、毎年受講することを義務づけています。海外転勤者に対しては、転勤元と転勤先の安全法規を比較の上、必要に応じて追加の安全教育を実施しています。
その他にも、事故撲滅の取り組みとして、ウェブ教育や危険予知トレーニングを国内外の従業員に対して実施しています。また、本質安全設計*¹の考え方を設計、製造、ならびにサービス業務にまで展開するため、半年に一度、国内製造拠点に外部講師を招き、装置安全設計のセミナーを開催しています。お客さまやお取引先さまに対しても、安全に関する情報を適宜提供するなど、当社の事故防止に向けた取り組みを推進しています。
このような安全な職場づくりへの継続的な取り組みにより、2020年度のTCIR*²は0.27となり、前年度に続き目標の0.5未満を維持しています。
*1 本質安全設計: サステナビリティレポートP.25 参照
*2 TCIR: Total Case Incident Rate。労働時間20万時間当たりの人身事故発生率
