今後の成長市場は小型エネルギーか

再生可能エネルギーのソーラーパネルは家庭用に設置されるだけでなく、業者がメガソーラー用に設置する場合もある。フィードインタリフ（FIT）制度はソーラーパネルの普及には役立ったが、そのための補助金を一般ユーザーの電力料金に上乗せしているため、反対意見も根強い。また世界的には、FIT制度を取りやめても、ビジネスとして自立できるほどソーラーパネルの料金は安くなっている。実際に、太陽光発電のコストは2010年から2017年までに73%も下がり（参考資料3）、2017年には発電原価は20セント/kWhになった。化石燃料の原価は7~17セント/kWhと言われており、このままいけば2020年には化石燃料の原価を下回るとさえ言われている。また、その他の再生可能エネルギーの発電原価は、風力発電は6セント/kWh、水力発電は5セント/kWhだという。

ただし、大規模な水力発電にはダムが必要で、そのために森林を削り、池を掘り、住民移転を強制するなど問題が多く、環境的には好ましくないとさえ思われている。そこで、既存の川に小型発電機を設置し、そのエネルギーを利用しようという試みも出てきている。

風力発電は、巨大なタービンを回すと騒音が大きい。そのため、多くは人家から離れた低い山の稜線に設置されており、さらに海上への設置も進められている。ただし、海上での発電には余計なコストがかかるので、発電原価は15~16セント/kWhと高くなる。

また、水力発電で小型発電機が導入されたように、風力発電でも小型で騒音の少ないタービンが都市のビルなどで使われ始めている。小型の発電機が水力、風力で普及するようになれば、インバータ市場は拡大し、内蔵される半導体も増えることになる。再生可能エネルギー分野における半導体市場は、今後も拡大していく可能性が高そうだ。

次回の連載第2回は、再生可能エネルギーシステムに使われる半導体そのものを紹介し、連載第3回では、今後の期待がかかるスマートシティと電力のスマート制御について議論していく。